先週の火曜日（11月９日）に共同通信の記者さんが当院にHPVワクチンについての取材に来られました。

取材にご協力いただきました患者様、ありがとうございました。

12日（金）に接種勧奨の再開が決定され、土曜日の新聞に取材記事が掲載されました。

ご紹介の新聞は河北新報です。

それ以外は、北海道、上毛、信濃毎日、京都、山陽、中国、山口、山陰中央新報、愛媛新聞で掲載されたそうです。

信濃毎日新聞（信毎）は長野県の新聞ですが、信州大学時代の友人が「新聞に載ってたよ」と連絡をくれました。

この写真では読めないですね。

記事内容を紹介します。

　子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を防ぐワクチンの接種について、厚生労働省の専門部会は、２０１３年以降中止していた積極的な接種勧奨の再開を正式に決めた。接種の現場からは歓迎の声が上がる一方で、接種率の向上には、安全性への不安感の払拭につながるような情報提供や、定期接種対象者への周知が鍵となりそうだ。

　「やっと再開される」。横浜市で婦人科の医院を営み、接種に関わってきた産婦人科医の植田啓さんは、接種勧奨が再開される見通しとなったことを受けて喜びをにじませた。

　ワクチンは０９年に承認。１３年４月には、小学６年～高校１年の女子を対象に定期接種となった。だが接種後に全身のしびれなどを訴える人が相次ぎ、厚労省は２カ月後、積極的勧奨を中止した。

　勧奨の中止後、植田さんの医院では接種者は一時ゼロとなった。定期接種の予約が再び入るようになったのは中止から４年後のことだ。ある保護者は「無料（定期接種）ではなくなったと思っていた」と述べた。

　定期接種であることが周知されていない事実に触れ「正しい情報を伝えることが重要だと感じた」と植田さん。院内で説明の場を設けると、接種者は徐々に増えた。経験を通じて「ワクチンへの不安や疑問を払拭し、安全性を理解してもらうには時間をかけた説明も必要だ」と説明する。

　今回、勧奨再開に転じた背景には、有効性を示す大規模な研究データが蓄積されてきたことが大きい。昨年、１６７万人の女性を対象にしたスウェーデンの調査で、１７歳より前に接種した女性は発症リスクが８８％低下したとする研究結果が発表され、注目を集めた。

　ただ、勧奨中止によって下がった接種率を回復させるのは容易ではなさそうだ。ワクチンへの偏見から接種を控える人がいる一方で、関心が無い人も少なくない。また、無料で接種できることを知らない人が相当数いることも懸念されている。

　ＨＰＶワクチンの啓発団体「みんなで知ろうＨＰＶプロジェクト」の代表で産婦人科医の稲葉可奈子さんは「積極的勧奨が再開すれば接種を検討する人も増えるだろう。その際に、保護者や本人の不安に応える丁寧な情報提供が重要だ。また、接種後に気になる症状が出た場合に、医療関係者が寄り添って対応することが求められる」と話している。