女性医学学会で福岡に行ってまいりました。そのため2日（土曜日）は休診とさせていただきました。皆様のご理解ご協力ありがとうございました。

2日は福岡空港に到着後、あと2分早ければリムジンバスに乗れたのに、間に合わず、タクシーで会場に行きました。タクシーを降りて、トランクの荷物を・・・と思ったら、いきなり発車。お～～いと手を振って叫んだけど、私の荷物を載せたまま、タクシーは行ってしまいました。幸い、ホテルの方が連絡をとってくれて、無事に届きました。

さて、2日は緊急避妊ピルのセッションで発表、翌日3日の午後はHPVワクチン公開フォーラムで勉強してきました。

HPVワクチンは2013年に定期接種となり、小6年～高1年の女子は無料で接種することができます。

1994～1999年度生まれの女子の接種率は55～78％です（1996～1998年度生まれは78％以上）。

ところが、2000年度生まれ以降は接種率が激減しました。

2000年度生まれ14.3％　⇒1.6％　⇒0.4％　⇒0.2％　⇒2004年度生まれ0.1％

このような低接種率が続くとどうなるのでしょうか？

まず、1994～1999年度生まれの女子の子宮頸がん罹患と死亡率は減ります。

ところが、2000年度生まれの女子以降から、また増えていきます。

生まれ年度によって子宮頸がん罹患・死亡率が異なるという不合理な状況を、皆さんどう考えるでしょうか？

HPVワクチンが定期接種であることを知っててうたないのと、知らなくてうたないのとでは違いますよね。

現在、97の地方自治体が接種対象者に、HPVワクチンが定期接種であることや疾患に関する理解を促す資材を配布・送付してます。

日本産科婦人科学会では、このような告知活動を支持する声明を出しました。

当院では定期接種用のHPVワクチンは常備してますが、必ずお電話で予約してからご来院ください。

声明文は学会HPからもご覧になれます。＞

日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が
定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します
公益社団法人　日本産科婦人科学会
理事長　　木村　正
　子宮頸がんは、女性のがんの中でも特に20〜40歳代の働き盛りや子育て世代の若年女性が多く罹患し、死亡率が増加傾向にあることから、日本産科婦人科学会はその予防対策を急務と考え尽力しています。しかしながら、子宮頸がん予防効果が確実視されている定期接種であるHPVワクチンの積極的接種勧奨は未だ差し控えられたままです。2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中で65歳未満のいわゆる現役世代の死亡数が1,200人を超えていることは、極めて憂慮すべき事態です。
　そのような状況下で、令和元年8月30日に開催された第42回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会において、HPVワクチンが定期接種であることや疾患に関する理解を促す資材を、97の地方自治体が接種対象者に、168の地方自治体が希望者に対して配布・送付していることが報告されました。
　日本産科婦人科学会は、学術団体（アカデミア）の立場から、この動きを強く支持いたします。また、定期接種を周知する主体であるすべての自治体が、HPVワクチンが定期接種であることや疾患に関する理解を促す広報を接種対象年齢の住民ならびに保護者に対し強力に推進されることを強く望みます。
以上